住まいのことナビ | Housing Column | 住まいと暮らしのハウジングコラム | 51.住宅業界は今こう動いている

第 51 回

住宅業界は今こう動いている

河名紀子 (ハウジングジャーナリスト)

　豪華な住宅展示場のモデルハウス、華やかな広告CMやイベント、センスのよいHPやカタログ…「いつかは住宅メーカーで一戸建てを建てたい」と憧れる人も多いはず。でも、一口に「住宅メーカー」と言っても、実に多くの企業があり、工法やデザイン、得意分野もそれぞれ異なります。

　特に今は新聞や住宅雑誌・TV広告だけでなく、インターネットによるサイト検索やポータルサイトなど、情報を収集する方法も多様化し、まさに情報氾濫の時代。その意味では、かつてに比べて「ますます選びにくくなっている時代」といえるのではないでしょうか?
　情報の海に流されないためには、住宅購入者が「基礎知識を知ったうえで自分スタイルを確立させておくこと」が大切。どんなメーカーがあって、それぞれのメーカーの工法や特徴を知り、自分の理想のライフスタイルにはどんなプランが合っているのかを見極めるための軸を持つことがポイントです。
　逆にこうした自分軸をしっかり持っていれば、ネットやモデルハウス巡りで目移りすることもなく、営業マンの話に流されることも少なくなるはず。何より、「自分で学んで選んだ」という自負感が、竣工後そして入居後の満足感を高めてくれるでしょう。
　今回のコラムでは、住宅業界全体ではどういう流れがあるのかとトレンドになっているかについて、簡単にご説明しましょう。

●住生活基本法の制定で耐震性やエコなどが脚光

　最近の大きな業界ニュースといえば、2006年6月に施行された「住生活基本法」の制定。少子高齢化の中で今後は住宅政策も「量」から「質」へ転換し、これまでの新築を優遇する政策から、中古 (既存) 住宅を長く持たせるためのリフォームや、良質な住宅への建て替えなどを促す政策に軸足が移っていきます。新築住宅においても、耐震基準や次世代省エネ基準・バリアフリー基準に適合する住宅を増やし、政策も減税もその方向に動いていくものと思われます。平成19年度税制改正でバリアフリー改修促進税制が創設されたのも、明らかにその流れです。
　また、住宅事業者に対しても、消費者に有益で適切な情報を開示することを義務付け、住宅だけでないコミュニティや街づくりの視点を踏まえたうえでの住宅の供給を求めています。
　こうした流れを受けて、住宅メーカーも長寿命・耐震・デザイン・快適性などの向上に力を入れるとともに、2007年問題で大量リタイアを迎える団塊世代や、その子世代である団塊ジュニア・ジュニアネクスト世代を意識した商品開発を活発に行っています。

●団塊親子世代向けの商品開発が活発

　不動産流通経営協会の調査によると、一戸建て住宅 (土地・建物ともに所有) を希望する人は団塊ジュニア世代で62.8%で、その前後の世代より飛びぬけて一戸建てニーズが高く、また子供が巣立った後の団塊夫婦は都心のマンション派とともに、郊外の平屋建て志向も強いことが分かっています。
　こうしたことから住宅メーカー各社も、団塊ジュニア向けに、子育てをテーマにした住宅や限られた土地や住宅面積でも開放的な空間を演出する構造や間取りを提案したり、また団塊世代向けには定年後の趣味ライフを充実させる平屋建て商品も次々発売しています。
　今や住宅メーカーの住まいの性能 (断熱・気密性、耐震性、耐久性、防犯性など) は、ほとんどが標準以上の性能を備えているといっても過言ではありません。そういう中でますます難しくなっている住宅メーカー選びについて、来る6月16日 (土) 「もう迷わない！住宅メーカー選びの5つのステップ」と題したセミナーを行います。業界の最近のトレンドや工法・プランの見分け方など、効率的にハウスメーカー選びをするためのステップをご紹介していきますので、お時間があったら足を運んでみてくださいね。

ハウジングジャーナリスト
上智大卒。東京新聞ならびに住宅業界紙の記者、住宅業界誌編集長を経て、現在は住宅雑誌やサイトで住宅関連記事を執筆。オールアバウト「家づくりトレンド情報」公式ガイドを務めるほか、住まいの達人ブログ「スマッチ！」、不動産情報ポータルサイト「リフォームHOME'S」、子育てと住まいを考える「gooベビー」などでもコラム連載中。

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